ジオス破綻がおよぼす塾への影響は？

ご承知のように４月21日、ジオスが破産申告した。

2007年に破綻した英会話学校最大手のNOVAに次ぐもので、

この２年間で大手２社が消滅したことになる。

NOVA同様、ジオスも我が編集室のある池袋駅前の一等地に教室を構えていたので、

早速、興味半分で教室をのぞいて来た。

 

ビルの最上階にある教室のドアは堅く閉ざされており、

「臨時休校のご案内」の紙が一枚貼られていた。

 

ジオスは90年代、最大手のNOVAに追いつくため校数を400超まで一気に拡大した。

収支を無視した急激な教室拡大と、08年以降に不採算校の閉鎖・統廃合などに乗り出したが、

「リストラが遅すぎた」ともいわれている。

また、07年のNOVAの破綻で、語学学校に対する消費者の不信感が高まり、

受講生が集まりにくくなった面もある。

同時に、インターネットを通じた英会話教室や、携帯電話などで学習できるソフトが

充実するなど、業界内の競争は激しさを増しており、母国語が英語で欧米人より

人件費が安く済むフィリピン人を講師とし、入会金無料、授業料が30分で数百円という

格安スクールも乱立しているなどの事情もある。

しかし、それらに対する対策が取られなかったことも

生徒減に歯止めが掛からなかった要因だろう。

 

では、学習塾への影響はどうか？

来年度から小学校で英語が必修になるため、子ども向け事業は堅調だ。

本格的な小学生の英語指導は塾にとっては新市場として大いに期待が持てる。

塾用のテキストや指導ツールも続々と開発されており、「子ども手当」の追い風も

味方につければ十分勝機はある。

そして、経済産業省サービス産業課も指摘している通り「子ども向け講座の充実など、

成長分野に特化した経営戦略が必要」であることに異論はないはずだ。

既存の英会話学校が次々と破綻していく現在、地域の信頼を得ている塾への期待は大きい。

また、月謝制を基調にしている塾には絶対的な安心感がある。

まさに塾は、「ピンチがチャンスに変わる時！」を迎えているように思われるが、いかがだろうか？

    　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　＜案山子＞