首都圏でも新型インフルエンザの感染者出て話題になっているが、これまで近畿圏での過敏な反応をさんざん見せつけられたこともあってか、庶民感覚としては「そんなに大騒ぎしなくてもいいのに…」程度の認識のようだ。とはいえ、個々の塾が感染源にでもなれば「命取り」にもなりかねないので、今後とも充分な警戒が必要なことは言うまでもない。
6月5日発行の弊社発行『学習塾経営速報』では、この新型インフルエンザの各塾の対策について特集をする。
その一部を、いち早く当サイトの読者の皆さまにお届けしよう。
Ａ塾・・・マスコミなどの情報に左右され過剰な反応は避けたい
各校舎に消毒剤を置くことと、家庭でのうがいと手洗いの徹底は指示していますが、季節的な風邪への対策を超える特別な危機管理は行っていません。あまり騒ぎすぎるのも良くない。
政府も責任逃れというのか、各部署で最悪の事態を想定して発表したり対策を講ずるのもいいが、それによってマスコミはギリギリまで国民をあおるような記事を流している・・・それに左右されすぎないで塾の経営をしなければならないと思う。
Ｃ塾・・・休止措置は一週間が目処
あくまでも仮の措置として、国内での感染者が確定したあとで、保護者に対して何らかのアナウンス（具体的な対策を講ずる可能性について）をする予定です。
塾生及びその家族、または職員及びその家族に感染者が確認された場合は、直ちにその校舎の授業（営業）を中止することを、具体的な対策として考えています。休校措置は校舎単位で、期間は１週間を目処とします。
感染者の急速な拡大等、状況がさらに悪化した場合は、地域ごとの授業（営業）の休止を検討しています。また、行政からの指導に対して迅速に対応できるような態勢を整えていく予定です。
など、地域や規模によって様々な意見が寄せられている。
ところで、先日リソー教育が各教室にSHARP製の『プラズマクラスターイオン発生器』250台を導入することを決めたが、付属品を併せたユニット１器分が約28,000円であるから、その費用は総額約700万円。ただし、たとえ教室が「滅菌」されても、マスクやうがい、手洗いなどを徹底する必要があるため、新たな「滅菌教育」が塾に求められようとしていると言えるだろう。
写真は、SHARP製の『プラズマクラスターイオン発生器』
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